投資初心者のためのやさしい4つの基本

投資

知らないと人生を10倍損するお金のしくみ」Vol.252

投資初心者のためのやさしい4つの基本

 

老後資金2000万円問題に続き、新たな問題が出ました。

ゆうちょ銀行・かんぽ生命の不適切販売。

 

ゆうちょ銀行では高齢者への投資信託の不適切な販売

かんぽ生命では、契約者の負担が増えるような保険の乗り換え契約

 

一体、日本の金融機関はどうなっているのか。

これでは、せっかく老後資金の準備を始める方も迷います。

 

どの金融機関を信用すればいいの?

誰に相談すればいいの??

 

お金の教育ができていない日本では、金融機関の説明責任は重大です。

民間金融機関なので、利益を確保する事は大事です。

 

しかし、自社の利益以上に大事なのは、顧客の利益です。

顧客の人生の問題解決のツールが金融商品です。

 

そして、それを正しく説明し誘導する事が金融機関の使です。

 

本日は、金融機関に相談する前に、理解して欲しい、投資の基本について。

 

早く始めること

多くの方は、たくさんある金融商品から、何を選んだらいいのか悩みます。

確かに、それは大事なポイントの1つです。

 

しかし、そもそも日本の金融商品に完璧な商品など存在しません。

ですので、1つの商品に特化する事はお勧めしません。

 

基本は分散投資です。

そして、その上で、大事なポイントがあります。

 

早く始めることです。

つまり、時間を味方にする事です。

 

投資信託にしようか、iDeCoにしようか、つみたてNISAにしようか・・・。

悩む時間は無駄です。

 

投資の成績を確認します。

投資の成績=量(口数)×価格

 

つまり、量を貯める事が最大のポイントなのです。

その上で、大事な事は るべく早く始める事です。

 

推奨は20歳から70歳までの50年間です。

更に欲を言えば、0歳から80歳までの80年間です。

 

えっ!

0歳から、投資ができるの??

 

はい、できます。

以前も書かせて頂きました。

究極の0歳からの投資手段とは

 

ご参考までに、毎月2万円を積立投資。

平均利回を3%で試算した場合の受取金額です。

■10年:約279万円

■20年:約655万円

■30年:約1,160万円

■40年:約1,838万円

■50年:約2,750万円

長く続けること

そして次が長く続ける事です。

では、どれ位の期間が長いと言えるのか?

 

銀行にいた頃は1年以内を短期、1年越を長期としていました。

しかし、投資の場合は全く違います。

 

明確な基準はないのですが、私の持論は

最低で15年以上です。

 

あくまで最低ですので、理想は20年、30年・・・。

 

なぜ、15年か?

複利効果がはっきりと確認できるのが15年だからです。

 

お金を増やす王道は「複利」の凄さを知る事

 

逆に言えば10年未満は投資とは言えません。

しかし、日本人の投資信託の平均保有期間は3年未満

*平成27、28事務年度の「金融レポート」から

 

金融機関が、自社の利益を最優先させる回転売買が当たり前のように行われてきた日本。

本来、投資の基本原則を教える立場の金融機関。

その行為には重大な責任があります。

 

途中でやめないこと

2009年に発生したリーマンショック。

世界の株式相場が暴落しました。

 

実は、投資信託をされていた方は、チャンス到来の時でした。

なぜなら、量(口数)を増やす絶好のチャンスだったのです。

 

価格が下がれば、量がたくさん買えます。

世界の株式市場は多くの経験を積みながら確実に成長しています。

そして、金融不安があれば、国が最優先課題として取り組みます。

 

ですので、我々は、じっと我慢しているだけで良かったのです。

が、多くの方は止めてしまうのです。

そして、損をするのです。

 

ですので、経済危機の時は、チャンスと到来なのです。

止めてはいけないのです。

 

中長期的に成長する資産で運用する

ここまでの段階では、具体的な金融商品のお話しはしてません。

基本的な考え方が大事だからです。

 

そして、最後に金融商品のお話しです。

が、ここでも具体的にはしません。

 

なぜなら、日本には完璧な金融商品など存在しません。

もし、仮に特定の金融商品だけを勧める方がいれば、それはただの営業マンです。

その際、必ずデメリットも確認してください。

 

そして、具体的な金融商品の考え方です。

それは、中長期的に成長する商品です。

 

今の時代であれば世界株式です。

その根拠は2つ。

①世界の人口は2100年まで伸び続けます。

②世界のGDPは順調に成長されています。

 

では、日本はどうか?

①日本の人口は2008年をピークに減少しています。

②日本のGDPは平均で1%の成長が限界です。

 

つまり、世界に目を向ける事が大きなポイントです。

そして、世界の株式の成長を享受できる金融商品を選択すればいいのです。

それは、1つの特定商品とは限りません。

 

むしろ、大切な事は、分散投資です。

中長期的な金融商品でさえ、完璧ではないからです。

 

必ず、リスクがつきものです。

ですのでリスクの少ない金融商品も同時進行で準備する事が大切です。

 

その代表格が米国ゼロクーポン債になります。

 

つまり、世界で一番安全な米国ゼロクーポン債と世界株式の成長を享受できる金融商品を組み合わせる事。

 

これが、今の時代の推奨の分散投資の手段です。

 

しかし、残念ながら、金融機関の窓口で説明されるのは、自社の売りたい商品ばかり・・・。

 

さあ、皆さんは、どこに相談すればいいのか・・・。

 

これから、真剣に資産形成を始めたい方。

老後資金の準備を始めたい方。

個別相談をご活用下さい。

 

個別相談に申込します

 

本日も、最後までお読み頂き、誠にありがとうございました。

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