iDeCo(イデコ)の仕組みをわかりやすく解説します

お金を増やす(金融商品)

知らないと人生を10倍損する金のしくみ」Vol.58

 

iDeCo(イデコ)の仕組みをわかりやすく解説します


iDeCo(イデコ)とは確定拠出年金の個人型です。

iDeCo」の正式名称は「確定拠出年金」の個人型です。

少し難しい言葉ですが、実は2001年からスタートした制度です。

 

公的年金を補完する国の制度でもあり、年金の上乗せ準備的な制度です。

 

今までは、企業型が中心でしたが、個人型を普及するために、ペットネームを作りました。

それが、「iDeCo」です。

 

 

iDeCo(イデコ)の仕組みを解説

税制が優遇されている

iDeCoの最大の特徴は、税制の優遇です。

様々な金融商品の中でも、最も税制が優遇されている商品なので、使わないと損です。

 

 

具体的には3つあります。

毎月の掛金が全額所得控除できる

つまり、年末調整(確定申告)で、税金が還付されます。

言葉を変えれば、資産を増やしながら節税もできるのです。

 

 

掛金を運用中は非課税

通常は運用益、つまり利息(もうけ)に対して、約20%の税金が引かれます。

iDeCoには税金はかけません、との事です。

 

つまり、非課税です。

 

 

60歳以降、一時金で受取の場合は一定金額までは退職所得控除が適用

ここは、注意が必要です。

特に、公務員や大企業に勤務の方で、退職金を多くもらえる方は使えない可能性もあります。

 

 

年金で受取の場合は、やはり一定金額までは非課税です。

 

自己責任で運用資産を増やすことが可能

国の公的年金(国民年金、厚生年金)と違うのは、運用は自分で選択した運用方法(ファンド)で、成績が決まります。

 

 

ですので、自己責任なのです。

 

 

職業によって、メリットの大小が違う

自営業、会社員、公務員、専業主婦の方でメリットの大小はあります。

 

メリットの大きい職業

一番メリットの大きい職業は

自営業、フリーランスの方

■退職金制度がない企業に勤務されている会社員の方です。

 

 

メリットの小さい職業

■公務員や大企業に勤務の方

■専業主婦の方

 

 

注意事項

加入できない方

そもそも公的年金の上乗せ制度なので、年金を納めていない方、年金未加入の方は利用できません。

 

更に、様々な理由で保険料免除になっている方も利用はできません。

 

 

様々な手数料を理解すべし!

加入時にかかる手数料

公的機関(主に国民年金基金連合)に払うお金初期費用)は全員一律に2,829円。

誰しもが1回だけかかる手数料です。

 

運用中にかかる手数料①

毎月、国民年金基金や事務委託先金融機関(信託銀行)にかかる手数料は171円です。

 

その他にかかるのが口座管理手数料です。

銀行・証券会社に払う手数料です。

通常は月額0円~458円。

 

最近ではこの手数料を0にする金融機関も増えてきました。

 

ちなみに月に458円の差は40年間で何と、22万円!!

 

手数料の安い金融機関を知りたい方は、下記の記事をご覧ください。

 

 

運用中にかかる手数料②

信託報酬の手数料。

これも実は、知らない間に運用されている資産の中から自動的に引かれているのですよ。

 

高いファンドで2%台、安いファンドなら約0.2%なので、実は運用成績に大きく影響します。

 

一般的には外国株式のファンドが安い傾向にあります。

 

 

 

60歳までは、原則引出しができません

つまり自分のお金にロックが掛けられております。

 

ですので、運用の全てを「iDeCo」にするのではなく、つみたてNISAや変額保険との組み合わせが必要なのです。

 

 

自己研鑽は必要です

最終的には「ファンド」(商品)の選択で運用成績が決まりますので、やはり多少の勉強は必要です。

 

この問題は「個別相談」でも対応させて頂いてます。

大きなポイントはこんな感じです。

 

これでも理解が難しい方は、個別にご相談下さい

面談でもメールでも対応が可能です。

 

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本日も、最後までお読み頂き、誠にありがとうございました。

 

コメント

  1. 豊田博文 より:

    おはようございます!
    今晩は宜しくお願いします。