ドルコスト平均法で失敗しない為の2つの大事な考え方とは

お金を増やす(金融商品)

知らないと人生を10倍損するお金のしくみ」Vol.247

 

ドルコスト平均法を失敗しない為の2つの大事な考え方とは

 

貯蓄から資産形成へ

金融庁が、何故そこまで推奨するのか。

それには、明確な理由があります。

 

その内容は、改めて発信をさせて頂きますが。

では、「資産形成を進めるポイントは何か

その具体的な手法が「ドルコスト平均法」です。

 

 

つまり、ポイントは3つです。

長期・積立・分散

 

これが、できるかどうかなのです。

 

しかし、やれば何でもいいのか?

それは違います。

 

どこに投資をするのか

結論から申し上げますと、経済成長が長期に亘り上昇する国です。

では、長期とは何年か?

 

明確な決まりはありませんが、少なくとも10年以上。

もしくは、10年後、15年後、20年後・・・・。

こんなイメージです。

 

では、10年後も長期的に経済成長できる国は予測できるのか?

はい、残念ながら、明確に予測する事は困難です

 

事実、私は1988年に銀行に就職しました。

その時、多くの方から「これで将来が約束されたね」と激励されました。

 

ところが、10年後には経営破綻。

では、1988年に1997年の拓銀の経営破綻を予測した人はいたでしょうか?

山一證券の自主廃業を予測した方はいたでしょうか?

 

残念ながら、3年先、5年先ですら予測は難しいのです。

では、予測できる方法はないのか?

 

唯一、活用できるのが人口動態の予測です。

つまり、人口が伸びる国に注目です。

なぜか??

 

人口が伸びれば、確実に生きる為の食料費、住む為の住居費等々。

確実に消費は増え、生産は伸びます。

 

生きる事ができれば、次は豊かな生活を目指します。

そして、そのニーズに応えるべく企業も新商品を開発します。

雇用も増えます。

つまり、人口の増加により、経済成長ができるのです。

 

一方で、人口が減少する国はどうなるか?

日本は2008年をピークに人口減少が続いております。

多くの日本人は真面目に一生懸命に仕事をされてます。

しかし、経済成長には限界があります。

 

所得は中々増えない。

消費税は上がり続ける。

社会保障の維持も限界にきております。

 

なぜか?

年金や医療費を中心とした社会保障給付費は増え続けるのに、負担する若い世代は減る一方なのです。

今の現役世代は収入が増えない。

金利は低い。

将来の年金も不安。

結果として、消費は控える。

 

これが、人口減少国の現実です。

では、どの国の人口が伸びるのか?

 

人口動態の3つのポイント

2017年6月21日に国連が「世界人口予測2017年改訂版」を公表されました。

それを基に様々な分析ができます。

 

1.世界全体像を理解する

2017年時点での世界の人口は76億人でした。

以降、毎年約8300万人の人口増。

2030年には約86億人。

2050年には約98億人。

2100年には約112億人。

 

つまり、今生存されている方のほとんどの方は、世界全体だけを見れば経済成長ができる状況が続きます。

 

2.2050年まで注目のアジア市場

今、世界の人口を支えている最大の地域はアジア圏です。

特に、中国、インドが人口増加に伴い、経済成長を続けております

2024年頃までには、インドが中国を抜き、国別では世界1位になると、予測されております。

しかし、一方で中国は2020年頃から、インドは2060年頃から、人口減少時代に突入する事も予測されております。

 

3.2050年以降注目のアフリカ市場

世界人口のシェアは、直近ではアジアが60%、アフリカが16%です。

これが、2100年にはアジア43%、アフリカ40%になる、との予測があります。

 

併せて、世界の人口10傑のうち、アフリカ諸国は現在1カ国ですが、2100年には5カ国まで増える事が予測されております。

 

つまり、2050年以降、世界全体での人口高齢化が予測される中で、アフリカの経済成長に期待が高まりそうです。

 

 

以上の3点を踏まえ、何が大事か?

■日本の銀行に預けても増えないのです。

■世界に目を向ける事です。

 

つまり

■銀行の積立預金から脱却する。

■世界の株式に分散投資する。

 

どんな状況でも止めない覚悟が大事

世界経済の過去を振り返れば、いくつもの経済危機に見舞われました。

その都度、世界の株式市場も大きく暴落しました。

 

■1987年:ブラックマンデー(-30%)

■2000年:ITバブル崩壊(-39%)

■2008年:リーマンショック(-61%)

■2009年:ギリシャ危機(-23%)

■2015年:チャイナショック(-21%)

 

しかし、どんな経済危機があっても、その後は世界中の政府や中央銀行が早々と対策を進める為、常に克服されてます。

 

一方で、投資の基本で考えれば、株式が暴落した時は、量を増やすチャンスでもあります。

投資の成績=量×価格

 

せっかく、量を増やすチャンスなのに、途中で解約をしてしまう方。

確実に損をします。

 

ですので、世界全体が経済危機になった時に、我慢する。

止めない。

実は、ここが大きなポイントになります。

 

そして、以上の2点を確認した上で、更に大事なポイントを。

早く始める事。

長く続ける事。

 

つまり、時間を味方にする事です。

 

 

何もしない事が最大のリスク。

しかし、ただやればいい、という訳ではない。

 

では、今自分は何をどうすればいいのか、分からない方。

まずは、個別相談をご活用下さい。

悩むだけ、時間の無駄です。

相談をする事で、行動すべき事が明確になります。

個別相談に申込します

 

本日も、最後までお読み頂き、誠にありがとうございました。

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